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横浜国立(経済)法/経/商/社会系


偏差値67( 5つ星評価 )
得点率概算80.4%
723.6点/900点満点
偏差値順位全国 192位/2324校( 学部単位 )
関東地方 92位/785校( 学部単位 )
神奈川県 6位/108校( 学部単位 )
国公立/私立国公立
男女共学
※記載の値はサイト独自に算出したデータであり、
ひとつの目安として参考程度にとどめてください。
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【横浜国立大学】
概観 ■ 大学全体
横浜国立大学は、横浜経済専門学校(1923年創立の横浜高等商業学校を前身とする)、横浜工業専門学校(1920年創立の横浜高等工業学校を前身とする)、神奈川師範学校(1876年(明治9年)創立の横浜師範学校を前身とする)、神奈川青年師範学校の4つの旧制官立教育機関を母体として、1949年、新制国立大学として発足した大学である。前身の一つである横浜師範学校の沿革を含めると、1876年以来の140年以上の歴史を有する。学内には、横浜国立大学工学部の前身、横浜高等工業学校初代校長鈴木達治の功績を顕彰した「名教自然の碑」がそびえ立つ。 新制としての発足以降、学部・大学院共に整備・改組が順次行われ、現在は5学部5研究科(連合学校教育学研究科を除く)を擁している。日本を代表する大都市の一つである横浜を基盤とし、学部増設に力点を置いた規模拡大路線をとらず、少数精鋭化と大学院教育研究の重点化を進めてきた。近年は国際研究拠点としての環境整備に力を入れている。

■ 略称
「YNUユニバーシティ・アイデンティティ」(後述)では公式略称を「横浜国大」と「YNU」、呼称として使用できるものとして「横国(よここく)」を定めている。しかし、所在地の横浜市周辺では「国大(こくだい)」という呼称も使われている。これは、同じく横浜市に存在する「横浜市立大学」との対比から呼ぶようになったものである。

■ 大学名とその経緯
日本の国立大学の中で唯一、大学名に「国立」の文字が入る。 横浜地区では当初、新制国立大学は名称を「横浜大学」とする予定で申請したが、旧制横浜市立経済専門学校および旧制の私立横浜専門学校も新制大学への改組にあたって同じ大学名を申請しており、名称に関しては三者間で協議を行うこととなった。この協議において、各校は「横浜大学」の名を使用しないことで意見の一致を見ることとなり、新制国立大学は「横浜国立大学」の名称を使用することに決定した。また、横浜市立経済専門学校の後身校は「横浜市立大学」、横浜専門学校の後身校は「神奈川大学」の名称を使用することとなった。

■ 基本理念
2004年の国立大学法人発足に伴い、「横浜国立大学憲章」が定められている。 YNUの基本理念の前文より(横浜国立大学憲章から抜粋) :横浜国立大学は、現実の社会との関わりを重視する「実践性」、新しい試みを意欲的に推進する「先進性」、社会全体に大きく門戸を開く「開放性」、海外との交流を促進する「国際性」を、建学からの歴史の中で培われた精神として掲げ、21世紀における世界の学術研究と教育に重要な地歩を築くべく、努力を重ねることを宣言する。
沿革 ■ 年表

・1876年 - 横浜師範学校(後の神奈川師範学校)設置。
・1920年 - 横浜高等工業学校(後の横浜工業専門学校)設置。
・1920年 - 神奈川県立実業補習学校教員養成所(後の神奈川青年師範学校)設置。
・1923年 - 横浜高等商業学校(後の横浜経済専門学校)設置。
・1949年 - 横浜経済専門学校、横浜工業専門学校、神奈川師範学校、神奈川青年師範学校を母体として横浜国立大学が発足。学芸学部、経済学部、工学部を設置。
・1963年 - 大学院工学研究科(修士課程)設置。
・1966年 - 学芸学部を教育学部に改称。
・1967年 - 経済学部を改組し、経済学部と経営学部に分離。
・1972年 - 大学院経済学研究科(修士課程)および経営学研究科(修士課程)設置。
・1974年 - 清水ケ丘、弘明寺、鎌倉などに分散していたキャンパスを統合し、程ヶ谷カントリー倶楽部移転跡地に常盤台キャンパスを設置。
・1979年 - 工学部の常盤台キャンパス移転完了、大学院教育学研究科(修士課程)設置。
・1985年 - 大学院工学研究科に博士課程を設置。
・1990年 - 大学院国際経済法学研究科(博士課程)設置。
・1994年 - 大学院国際開発研究科(博士課程後期)設置。
・1996年 - 大学院連合学校教育学研究科(博士課程後期。東京学芸大学、埼玉大学、千葉大学と横浜国立大学による連合大学院)を設置。
・1997年 - 教育学部を教育人間科学部に改組。
・1999年 - 大学院の経済学研究科、経営学研究科、国際経済法学研究科、国際開発研究科を統合し、大学院国際社会科学研究科(博士課程前期・博士課程後期)を設置。
・2001年 - 大学院工学研究科を工学研究院・工学府(博士課程前期・博士課程後期)に改組。環境科学研究センターを大学院環境情報研究院・環境情報学府(博士課程前期・博士課程後期)に改組。
・2004年 - 法改正により国立大学法人へ移行。大学院国際社会科学研究科に法曹実務専攻(法科大学院)を設置、経済学部経済法学科を廃止。
・2011年 - 教育人間科学部および工学部を改組し理工学部を設置。大学院教育学研究科を改組、大学院都市イノベーション研究院・都市イノベーション学府(博士課程前期・博士課程後期)を設置。
・2013年 - 国際社会科学研究科を廃止し、国際社会科学研究院・国際社会科学府(博士課程)を設置。
・2017年 - 都市科学部を設置。教育人間科学部を改組し教育学部に改称。大学院教育学研究科に高度教職実践専攻(教職大学院)を設置。
・2018年 - 大学院工学府を改組し理工学府を設置。大学院環境情報学府を改組。大学院国際社会科学府法曹実務専攻(法科大学院)の2019年度以降の学生募集を停止。
基礎データ ■ 所在地

・常盤台キャンパス(神奈川県横浜市保土ケ谷区常盤台79番1号)
・サテライトキャンパス
 ・みなとみらいキャンパス(神奈川県横浜市西区みなとみらい2丁目2番1号 横浜ランドマークタワー18階1809室)
 ・弘明寺キャンパス(神奈川県横浜市南区大岡2丁目31番3号)

■ 象徴

・校歌・学生歌
 ・どちらも存在するが、現在入学式等の式典で歌われるのは主に学生歌「みはるかす」である。1956年に学生によって作詞、作曲された。
・YNUユニバーシティ・アイデンティティ
 ・2010年に制定された「YNU」ブランドを国際的なものにするための宣言。この宣言を明確化するために「YNU University Identity Systems」が作成された。この中では既存の学章や「YNUシンボルマーク」に加え、「YNUロゴ」・「YNUスローガン」・「シンボルカラー」が定められている。
・YNUシンボルマーク
 ・2007年に制定された。青地の円の上に白いカモメが書かれており、『青い空を自由に、力強く羽ばたくカモメは、地球の豊かな自然環境を育み、未来に向かって大きく、力強く飛翔する横浜国立大学の姿』を表現している。このマークが描かれた大学のオリジナルグッズも存在する。
教育および研究 ■ 組織

◎ 学部

・教育学部(2017年度に設置)
 ・学校教育課程
  ・人間形成コース
   ・専門領域:教育基礎、心理発達、日本語教育
  ・教科教育コース
   ・専門領域:教育基礎、心理発達、日本語教育
  ・教科教育コース
   ・専門領域
   ・3年次に「グローバル経済」分野、「現代日本経済」分野、「金融貿易分析」分野、「経済数量分析」分野、「法と経済社会」分野の中から主専攻と副専攻を選ぶ
 ・2016年度入学生まで
  ・経済システム学科
   ・経済コース
   ・法と経済コース
  ・ 国際経済学科
・経営学部
 ・2017年度入学生から
  ・経営学科
 ・2016年度入学生まで
  ・昼間主コース
   ・経営学科
   ・会計・情報学科
   ・経営システム科学科
   ・国際経営学科
  ・夜間主コース
   ・経営学科
・理工学部
 ・2017年度入学生から
  ・機械・材料・海洋系学科
   ・機械工学教育プログラム
   ・材料工学教育プログラム
   ・海洋空間のシステムデザイン教育プログラム
  ・化学・生命系学科
   ・化学教育プログラム
   ・化学応用教育プログラム
   ・バイオ教育プログラム
  ・数物・電子情報系学科
   ・数理科学教育プログラム
   ・物理工学教育プログラム
   ・電子情報システム教育プログラム
   ・情報工学教育プログラム
 ・2016年度入学生まで
  ・機械工学・材料系学科
   ・機械工学教育プログラム
   ・材料工学教育プログラム
  ・化学・生命系学科
   ・化学教育プログラム
   ・化学応用教育プログラム
   ・バイオ教育プログラム
   ・
・※注:「化学教育プログラム」と「化学応用教育プログラム」は一括募集で、学生は2年次秋学期から各教育プログラムに所属
  ・ 建築都市・環境系学科
   ・建築教育プログラム
   ・都市基盤教育プログラム
   ・海洋空間のシステムデザイン教育プログラム
   ・地球生態学教育プログラム
  ・数物・電子情報系学科
   ・数理科学教育プログラム
   ・物理工学教育プログラム
   ・電子情報システム教育プログラム
   ・情報工学教育プログラム
・都市科学部(2017年度設置)
 ・都市社会共生学科
 ・建築学科
 ・都市基盤学科
 ・環境リスク共生学科
◎ 大学院
※研究院は研究組織、学府は教育組織である。
・教育学研究科
 ・教育実践専攻(修士課程)(教育学研究科を改組して2011年4月に設置)
  ・教育デザインコース
   ・専門領域:臨床教育、教育学、心理学、日本語教育、国語、英語、社会、数学、理科、技術、家政、音楽、美術、保健体育
  ・特別支援・臨床心理コース
   ・ 特別支援教育専修
   ・ 臨床心理学専修
 ・高度教職実践専攻(専門職学位課程(教職大学院)、2017年4月に設置)
・国際社会科学府(国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置)
 ・経済学専攻(博士課程前期・後期)
 ・経営学専攻(博士課程前期・後期)
  ・ 横浜ビジネススクール(経営学専攻社会人専修コース、経営大学院)
 ・ 国際経済法学専攻(博士課程前期・後期)
 ・法曹実務専攻(専門職学位課程、法科大学院)※2019年度募集停止
・国際社会科学研究院(国際社会科学研究科を改組して2013年4月に設置)
 ・国際社会科学部門
・理工学府(博士課程前期・博士課程後期)(工学府を改組して2018年4月に設置)
 ・機械・材料・海洋系工学専攻
  ・機械工学分野
  ・材料工学分野
  ・海洋空間分野
  ・航空宇宙工学分野(前期のみ)
 ・化学・生命系理工学専攻
  ・化学分野
  ・応用化学分野
  ・エネルギー化学分野(前期のみ)
  ・化学応用・バイオ分野
 ・ 数物・電子情報系理工学専攻
  ・ 数学分野
  ・ 物理工学分野
  ・ 応用物理分野
  ・ 情報システム分野
  ・ 電気電子ネットワーク分野
・工学府(博士課程前期・博士課程後期)(理工学府への改組により2018年度以降募集停止)
 ・機能発現工学専攻
  ・ 先端物質化学コース
  ・ 物質とエネルギーの創生工学コース
 ・システム統合工学専攻
  ・機械システム工学コース
  ・海洋宇宙システム工学コース
  ・材料設計工学コース
 ・物理情報工学専攻
  ・電気電子ネットワークコース
  ・物理工学コース
・工学研究院
 ・システムの創生部門
 ・知的構造の創生部門
・環境情報学府(博士課程前期・博士課程後期)
 ・2018年度入学生から
  ・人工環境専攻
   ・安全環境工学プログラム
   ・環境学プログラム
   ・社会環境プログラム
  ・自然環境専攻
   ・生態学プログラム
   ・地球科学プログラム
   ・環境学術プログラム
  ・情報環境専攻
   ・情報学プログラム
   ・数理科学プログラム
   ・情報学術プログラム
 ・2017年度入学生まで
  ・環境生命学専攻
   ・地球環境コース(前期)
   ・生命環境コース(前期)
  ・環境システム学専攻
   ・マテリアルシステムコース(前期)
   ・システムデザインコース(前期)
  ・情報メディア環境学専攻
   ・情報メディア学コース(前期)
   ・環境数理解析学コース(前期)
  ・環境イノベーションマネジメント専攻
  ・環境リスクマネジメント専攻
   ・生命環境マネジメントコース(前期)
   ・セイフティマネジメントコース(前期)
・環境情報研究院
 ・自然環境と情報部門
  ・分野:環境生態学、環境管理学、分子生命学、環境遺伝子工学、生命適応システム学(連携分野)、実践環境安全学(連携分野)
 ・人工環境と情報部門
  ・分野:循環材料学、調和システム学、数理解析学、安全管理学、医用情報学(連携分野)
 ・社会環境と情報部門
  ・分野:情報メディア学、技術開発学、環境社会システム学、環境社会工学(連携分野)
・都市イノベーション学府
 ・建築都市文化専攻(博士課程前期)
  ・建築都市文化コース
  ・建築都市デザインコース
  ・横浜都市文化コース
 ・都市地域社会専攻(博士課程前期)
  ・都市地域社会コース
  ・国際基盤学コース
 ・都市イノベーション専攻(博士課程後期)
・都市イノベーション研究院
 ・都市イノベーション研究部門
・連合学校教育学研究科(博士課程、東京学芸大学・埼玉大学・千葉大学・横浜国立大学で構成)
◎ 附属機関・施設

・附属学校
 ・教育学部附属横浜小学校(神奈川県横浜市中区)
 ・教育学部附属鎌倉小学校(神奈川県鎌倉市)
 ・教育学部附属横浜中学校(神奈川県横浜市南区)
 ・教育学部附属鎌倉中学校(神奈川県鎌倉市)
 ・教育学部附属特別支援学校(神奈川県横浜市南区)
・学部および大学院附属の教育研究施設
 ・教育学部
  ・附属教育デザインセンター
  ・附属高度理科教員養成センター
 ・経済学部
  ・附属アジア経済社会研究センター
   ・研究部門
   ・統計資料部門
 ・環境情報研究院
  ・附属臨海環境センター(神奈川県足柄下郡真鶴町岩)
・高等研究院
 ・先端科学高等研究院
・附属図書館
・全学機構
 ・研究推進機構
  ・研究戦略推進部門
   ・研究企画室
   ・大学研究情報分析室
   ・研究支援室
  ・産学官連携推進部門
   ・産学官連携支援室
   ・知的財産支援室
 ・情報戦略推進機構
  ・情報戦略推進会議
  ・情報基盤センター
 ・国際戦略推進機構
  ・企画推進部門
  ・基盤教育部門
  ・国際教育センター
・全学教育研究施設
 ・マネジメントセンター
  ・保健管理センター
  ・情報基盤センター
  ・機器分析評価センター
  ・男女共同参画推進センター
  ・国際教育センター
  ・高大接続・全学教育推進センター
 ・アカデミックセンター
  ・未来情報通信医療社会基盤センター
  ・地域実践教育研究センター
  ・総合的海洋教育・研究センター
  ・成長戦略研究センター
  ・リスク共生社会創造センター
・その他
 ・教育文化ホール
 ・みなとみらいキャンパス
 ・教育学部野外教育実習施設
 ・教育学部平塚教場
 ・教育学研究科教育相談・支援総合センター
 ・経営学部研究資料室
 ・経営学部情報センター
 ・経営学部研究推進室
 ・大学会館
 ・峰沢国際交流会館
 ・留学生会館

■ 研究

◎ 21世紀COEプログラム
21世紀COEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択された。
・2002年

◇情報・電気・電子
 ・情報通信技術に基づく未来社会基盤創生

◇学際・複合・新領域
 ・生物・生態環境リスクマネジメント
◎ グローバルCOEプログラム
グローバルCOEプログラムとして、2件のプロジェクトが採択されている。
・2007年

◇学際・複合・新領域
 ・アジア視点の国際生態リスクマネジメント
・2008年

◇学際・複合・新領域
 ・情報通信による医工融合イノベーション創生
学生生活 ■ クラブ・サークル活動
2019年11月1日現在、大学に団体届を提出している団体は体育会系サークル43団体、文化系サークル57団体の計100団体あり、それ以外のサークルも数多く存在している。相対的に見て、硬式テニスのサークルの割合が多い。また、横浜市立大学や神奈川大学、フェリス女学院大学などの近隣の大学とのインカレサークルも存在する。

■ 大学祭
年2回、常盤台キャンパスで大学祭実行委員会によって行われ、5月の終わり頃に開かれるものを「清陵祭」(登録上は体育祭)、10月の終わり頃に開かれるものを「常盤祭」(登録上は大学祭)と呼ぶ。清陵祭は2日間、常盤祭は3日間開催である。なお、常盤祭ではミス・コンテストおよびミスター・コンテストが行われている。
大学関係者と組織 ■ 大学関係者組織

◎ 同窓会
大学全体としての同窓会活動はあまり活発ではなく、「友松会(教育人間科学部)」、「富丘会(経済学部・経営学部)」、「工学部同窓会連合(工学部)」に分かれて、各学部ごとに同窓会活動が行われている。

■ 大学関係者一覧
施設 ■ キャンパス

◎ 常盤台キャンパス

・使用学部:全ての学部
・使用研究科:全ての大学院
・使用附属施設:なし
・交通アクセス
 ・相鉄・JR東日本 相鉄・JR直通線「羽沢横浜国大駅」より、徒歩15分。
 ・横浜市営地下鉄 ブルーライン「三ツ沢上町駅」より、徒歩16分。
 ・相鉄 本線「和田町駅」より、徒歩20分。
 ・横浜市営バス・相鉄バス・神奈川中央交通「岡沢町停留場」より、徒歩5分。
 ・「横浜駅西口バスターミナル」より、横浜市営バス・相鉄バスがキャンパス内を東西に往復して横浜駅へ戻る循環運転を行っている(平日ダイヤのみ)。 ゴルフ場(程ヶ谷カントリー倶楽部)跡地にキャンパスを建てたため、起伏が激しい。

■ サテライトキャンパス

◎ みなとみらいキャンパス

・使用学部:なし
・使用研究科:国際社会科学府経営学専攻社会人専修コース(横浜ビジネススクール)
・使用附属施設:なし
・交通アクセス
 ・横浜高速鉄道 みなとみらい線「みなとみらい駅」より、徒歩3分。
 ・JR東日本 根岸線・横浜市営地下鉄 ブルーライン「桜木町駅」より、徒歩5分。 三菱地所が管理している横浜ランドマークタワーの18階に開設されたサテライトキャンパス。MBA修得の夜間コースを設置している。
◎ 弘明寺キャンパス

・使用学部:なし
・使用研究科:教育学研究科学校教育臨床専攻夜間大学院
・使用附属施設:教育相談支援総合センター弘明寺相談室
・交通アクセス:
 ・横浜市営地下鉄 ブルーライン「弘明寺駅」より、徒歩5分。
 ・京急 本線「弘明寺駅」より、徒歩8分。
・推奨賃貸物件:ヒルズ弘明寺 横浜国立大学教育学部附属横浜中学校内に設置されている。
対外関係 ■ 他大学との協定

◇大学間交流協定 2017年12月1日時点、42ヶ国・地域、137大学と大学間協定校を結んでいる。
・アジア
 ・
  ・インド統計研究所
  ・インド工科大学マドラス校
  ・インド工科大学ハイデラバード校
  ・インド理科大学院
 ・
  ・ランプン大学
  ・バンドン工科大学
  ・インドネシア大学
  ・ガジャ・マダ大学
 ・
  ・ソウル市立大学校
  ・高麗大学校
  ・淑明女子大学校
  ・嶺南大学校
  ・京畿大学校
  ・延世大学校
  ・済州大学校
  ・釜慶大学校
  ・昌原大学校
  ・東亜大学校
  ・仁川大学校
 ・
  ・タンマサート大学
  ・プリンス・オブ・ソンクラー大学
  ・アジア工科大学院
 ・
  ・国立高雄大学
  ・国立台湾大学
  ・国立清華大学
  ・国立政治大学
 ・
  ・上海交通大学
  ・北京師範大学
  ・華東師範大学
  ・山西大学
  ・天津大学
  ・清華大学
  ・大連理工大学
  ・四川大学
  ・対外経済貿易大学
  ・北京大学・石河子大学
  ・中山大学
  ・北京科技大学
  ・山東大学
  ・同済大学
  ・吉林大学
  ・中南大学
  ・外交学院
  ・北京交通大学
  ・上海健康医学院
 ・
  ・イスタンブール工科大学
  ・オージイン大学
 ・
  ・ダッカ大学
 ・
  ・聖トマス大学
  ・フィリピン大学
 ・
  ・交通通信大学
  ・ベトナム国家大学ホーチミン市校工科大学
  ・ダナン大学
  ・ベトナム教育訓練省国際教育開発局
  ・ベトナム国家大学ハノイ校
  ・ベトナム国家大学ハノイ校経済経営大学
  ・ハノイ貿易大学
 ・
  ・マレーシアサインズ大学
  ・マレーシアマラッカ技術大学
  ・マラヤ大学
  ・ウタラ・マレーシア大学
 ・
  ・マンダレー大学
 ・
  ・新モンゴル工科大学
  ・モンゴル科学技術大学
 ・
  ・キルギス国立大学
・アフリカ
 ・
  ・カイロ大学
 ・
  ・ナイロビ大学
 ・
  ・アンタナナリボ大学
・オセアニア
 ・
  ・オーストラリア国立大学
  ・シドニー工科大学
  ・マッコーリー大学
 ・
  ・オタゴ大学
  ・AICクライストチャーチ工科大学
・北アメリカ
 ・
  ・サンディエゴ州立大学
  ・ジョージア大学
  ・ベラミン大学
  ・カリフォルニア州立大学サクラメント校
  ・ユタ州立大学
  ・サンノゼ州立大学
  ・ロジャー・ウィリアムス大学
  ・ウェスタンワシントン大学
  ・ポートランド州立大学
 ・
  ・サスカチュワン大学
  ・モントリオール理工科大学
  ・トロント大学人文科学部
  ・クイーンズ大学
  ・プリンス・エドワード・アイランド大学
 ・
  ・メキシコ自治工科大学
・南アメリカ
 ・
  ・エアフィット大学
  ・コロンビア国立大学
 ・
  ・ニカラグア国立自治大学
 ・
  ・アスンシオン国立大学
  ・カアグアス国立大学
  ・ニホンガッコウ大学
 ・
  ・サンパウロ大学
  ・パラナ・カトリカ大学
  ・ペルナンブコ連邦大学
  ・カンピーナス州立大学
・ヨーロッパ
 ・
  ・シェフィールド大学
  ・カーディフ大学
  ・ノッティンガム・トレント大学
  ・サウサンプトン大学
  ・エディンバラ大学
  ・イースト・アングリア大学
 ・
  ・ピサ大学
  ・ヴェネツィア大学
  ・ミラノ大学
  ・ミラノ工科大学
  ・パドヴァ大学
 ・
  ・デルフト工科大学
 ・
  ・ベルン大学
 ・
  ・グラナダ大学
  ・ア・コルーニャ大学
 ・
  ・リュブリャナ大学
 ・
  ・オストラバ工科大学
  ・ズリーン・トマスバタ大学
 ・
  ・ザールラント大学
  ・オスナブリュック大学
  ・エルフルト大学
  ・アウグスブルク応用科学大学
  ・ドレスデン工科大学
 ・
  ・セントイシュトヴァーン大学
 ・
  ・オウル大学
 ・
  ・エコール・サントラル・パリ
  ・リヨン第3大学
  ・パリ東大学クレテイユ校
  ・グルノーブル第3大学(スタンダール)
  ・国立セラミックス工業大学(グランゼコール)
  ・ポワティエ大学
  ・ル・アーブル大学
 ・
  ・リエージュ州大学校
 ・
  ・カジミエシュヴィエルキ大学
 ・
  ・リスボン大学
 ・
  ・マルタ大学
 ・
  ・モスクワ大学
 ・その他
  ・国際連合大学
  ・国際連合開発計画
◇部局間交流協定 2017年12月1日時点、37大学40部局と部局間交流協定を締結している。
・横浜市内大学間学術・教育交流協議会
 ・横浜市内に所在する14大学による協議会。単位互換事業や図書館コンソーシアム事業を実施している。
・神奈川県内大学間学術交流協定(大学院)
 ・神奈川県内に所在する21大学による、大学院における単位互換協定。
・放送大学学園と単位互換協定を結んでおり、放送大学で取得した単位を卒業に要する単位として認定することができるなど多様な学習の機会が提供されている。

■ 大学以外との協力関係
日本政策金融公庫との女性活躍などについての業務協力協定(2017年9月12日締結)で、39社・機関と各種分野での協定を結んでいる。

「横浜国立大学」『フリー百科事典 ウィキペディア日本語版』(https://ja.wikipedia.org/)。2020年8月4日20時(日本時間)現在での最新版を取得。

東北地方 北海道
関東地方
中部地方
近畿地方 青森
中国・四国地方 秋田 岩手
九州・沖縄地方 山形 宮城
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